モバイルバッテリーの選び方

最終更新日 2023年09月07日

災害に備えて外出時に必携

災害発生時にスマートフォンが使えると、被災状況、震源地、津波の有無等の情報を収集できますが、バッテリー切れになると情報収集できなくなります。モバイルバッテリーがあれば、スマートフォンを充電できます。

災害発生時に帰宅困難状況に限らず帰宅できている状況でも、停電等が発生し電気を利用できない可能性があります。その場合でもモバイルバッテリーがあると役に立ちます。

目安

充電量の目安は一般的な目安です。機器によっては満充電できず不足します。

モバイルノートパソコンのバッテリー容量は製品によって大きな違いがあります。一般的には小さい方で50Wh程度、大きい方で75〜100Wh程度です。製品によっては25Wh程度です。仕様を調べ必要な容量を選びます。ただし、仕様に未記載の場合があり、その場合はメーカーに問い合わせる必要があります。そこまでせずにとりあえず20,000mAh等の大容量を選ぶのも手です。

原則的には必要な容量を選べばよいですが、自然災害等に備えて余裕がある容量を選ぶのもありです。例えば、長時間の停電に備える場合、できるだけ容量が大きいと便利です。

バッテリーが満充電100%に近いほど劣化が早まるので、寿命を延ばすには80%まで充電がよいです。寿命を延ばすために充電量を抑えるのであれば、その分を考慮して余裕ある容量を選びます。

容量が大きいほどよいわけではなく、サイズと重量が増し価格が上がるので、容量以外も考慮して選びます。

実際の容量は仕様上の約70%(7割)

モバイルバッテリーの実際の容量は仕様上の約70%(7割)です。モバイルバッテリーでは電圧が3.7V、USB端子では電圧が3.7V以外、充電する機器側のバッテリーでは電圧が3.7Vであり、電力供給で2回の電圧変換により電力ロスが発生します。ケーブルの電気抵抗、充電する機器側の充電回路等でも電力ロスが発生します。充電時にモバイルバッテリー、ケーブル、充電する機器側のバッテリーの温度が上昇しますが、電力ロスが発生している証拠です。

飛行機に持ち込み、預け入れ

モバイルバッテリーの持ち込みと預け入れの条件は、航空会社によって違ったり、空港によって違ったりするので、事前に確認が必要です。持ち込みと預け入れの条件は、後に変わる可能性がありますが、JAL国内線の条件を記載します。

モバイルバッテリーは預け入れできません。容量が100Wh以下だと機内持ち込みできます。容量が100Whを超え160Wh以下だと2個まで機内持ち込みできます。容量が160Whを超えると機内持ち込みもできません。

目安

一般的にスマートフォン側の上限が18Wなので、スマートフォンの充電に使用するなら最大出力が18Wもあれば十分です。

一般的にモバイルノートパソコン側では45W以上が必要です。モバイルノートパソコンの充電に使用する場合、その仕様を調べ充電可能な条件を満たす最大出力を選びます。

出力不足

最大出力が不足し充電できない場合があります。充電に必要な最大出力が機器によって違い、さらに同じ機器でも機器のシステム状態によって違う場合があります。機器の仕様等に要求する最大出力の記載があるので、それを参考にして選びます。それを満たさなくても充電可能の場合がありますが、何W以上あれば充電可能か仕様等に未記載なので、知りたい場合はメーカーに問い合わせる必要があります。例えば、某ノートパソコンの仕様に45Wと記載があれば、最大出力が45W以上のモバイルバッテリーなら充電できます。45W未満でも何W以上で充電できるのかは仕様等に未記載なので不明です。

USB PD

最大出力を大きくするにはUSB PD対応が必要です。USB PDに対応するにはUSB Type-Cが必要ですが、USB Type-CがあってもUSB PD対応とは限りません。

USB PD対応でも最大出力が100Wとは限りません。モバイルバッテリーでは大きくても50W程度の製品が多いです。その程度あれば多くの機器を充電でき十分のためです。

同時に複数の機器を充電したい場合、同時充電可能台数を確認して選びます。持ち運びしやすいサイズも考慮すると多くても3台が目安です。多くの人にとって3台も同時に充電できれば十分と思われます。

全ての機器を最大出力で充電できるとは限りません。例えば、1台の充電は最大出力が60W、もう1台の充電は最大出力が18Wの場合があります。

PSEマークとは

電気用品安全法(PSE法)の規制対象の製品には、PSEマークが付きます。PSEマークとは、メーカーが規定の安全性を確認済みであることを示すマークです。PSEマークがないと販売禁止です。

販売禁止

モバイルバッテリーも規制対象になり、PSEマークがない製品が2019年2月1日から販売禁止です。販売業者に限らずフリマアプリやオークションサイトを利用した個人売買でも販売禁止です。モバイルバッテリーの不具合が原因で火災につながる事故が増え、規制対象になりました。

PSEマーク付きなら安心の理由

全品検査(PSE法が定めた基準適合検査)の記録は3年間の保存義務がある、不具合があり事故が発生した場合は行政側が立ち入り検査等の強制力を行使できる、立ち入り検査等で不正行為が発覚したら事業届の取り消し、以上のペナルティーがあります。PSE法には、「1年以下の懲役もしくは100万円以下の罰金、またはこれを併科」という罰則規定があります。

モバイルバッテリーのメーカーや輸入事業者が、PSE法が定めた基準適合検査を自主的に実施し、検査を実施したが合格せず基準に満たない場合でもPSEマークを不正に付けられますが、罰則規定がありますので不正行為に歯止めがかかります。それでも不正行為するメーカーが出てくるでしょうが、PSEマーク付きなら安心です。

安全性

パソコンやスマートフォンと比べてモバイルバッテリーの開発や製造に必要な技術力が低く参入障壁が低いです。モバイルバッテリーの市場に様々なメーカーが参入しており、その中には利益重視でコストを削減し安全性が犠牲になった製品を開発し製造するメーカーが存在します。そのため、モバイルバッテリーに安全性が低い製品が多いです。

モバイルバッテリーの火災の9割以上が通常使用で発生です。つまり、モバイルバッテリー自体に問題があり、分解や改造等の危険な使い方ではなくても火災が発生です。トラブルが発生すると最悪火災につながるので、安全性を重視し信用・信頼できるメーカーの製品を選ぶとよいです。それでも火災等のリスクをゼロにできません。燃えやすいものが近くにある場所でモバイルバッテリーの充電等を行わない、何かあってもすぐに対処できるように、できるだけ在宅中にモバイルバッテリーの充電等を行う、以上に気をつけるとよいです。

信用・信頼

モバイルバッテリーは安全性が重要です。製品に不具合がなくても衝撃等が原因で発火や爆発等のリスクがあります。このリスクを少しでも抑えるためにメーカーが開発し製造しています。

そこで信用・信頼できるメーカーの製品を選ぶとよいです。この条件に当てはまる製品がいろいろありますが、個人的にはAnker(アンカー)の製品が最も該当します。他にも存在しますので、選ぶ前に評価や評判を調べてみるとよいです。

別の機器の充電にも使えるノートパソコン、タブレット等に接続すると、モバイルバッテリーが逆充電される場合があります。原則的には適切な操作を行わなかったのが原因です。例えば、多くのモバイルバッテリーでは電源がオフだと逆充電されるので、電源をオンにすると解決します。接続後に電源オンにしても逆充電が続く場合がありますので、その場合は取り外して再度接続します。

電源オンの状態で接続しても逆充電される場合があり、原因の特定が困難です。接続し直すと解決する場合がありますが、解決しない場合もあります。モバイルバッテリーによっては手動で充電方向を設定できる機能があります。この機能があれば解決できます。

あらゆる手段を試しても解決できない場合があり、その場合は別のモバイルバッテリーを用意して使用する必要があります。モバイルバッテリーのメーカーによっては対応しているノートパソコン等の製品に関する情報を公開しています。これを参考にして選ぶとトラブルを防げます。

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