GPUのリネーム品とは?
最終更新日
2023年09月07日
GPUのリネーム品とは何か
単なるリネーム品ではない〜新しいRADEON R9/R7 2xxシリーズの秘密 by笠原一輝 - 週刊アスキー
には、以下のとおり書かれています。(この記事の公開年月日は2013年10月8日)
ユーザーにとってブランド名だけ変わっても特にメリットはないと考えられますので、なぜGPUベンダーはリネーム品を出すのか疑問です。
「ディスられても仕方ないという例がいくつもあった」と書かれている点も気になり、GPUベンダーにとってはメリットがあったがユーザーにとってはデメリットだった例が過去にあったと思えるような書かれ方です。
同記事には、GPUベンダーがリネーム品を出す理由について、以下のとおり書かれています。
しかし、同記事のさらなる解説によると、ユーザーを騙そうという意図はないようです。
先に「ユーザーにとってはデメリットだった例が過去にあった」と書かれていましたが、そのようなデメリットがなければリネーム品について否定的に捉えることはないと思います。
例えば、旧製品と比べて中身は全く同じのリネーム品に当てはまる新品があり、新製品の価格は旧製品と比べて大幅に高い場合、ユーザーにとってデメリットがありディスられても仕方ないと考えられます。
新しいGPUが発表されたときに、非常にわかりやすくそれをディスる方法としては“リネームじゃん”という言い方がある。あまりGPUやCPUについて詳しくない人のために説明すると、リネームというのは、同じGPUダイを使っていながら、ブランド名だけが変わった場合のことを意味している。つまり、使われている半導体そのものには何も手が入っていないのに、ブランド名という“バッジ”だけを付け替えることで新製品であるように“装う”場合のことを言っている。率直に言って、GPUベンダーはどちらもこの手法を何度も使ってきたため、そういうようにディスられても仕方ないという例がいくつもあったのは事実だ。リネーム品と呼ばれているGPUの製品がありますが、新製品だが旧製品からブランド名だけ変わっただけの製品をリネーム品と呼ぶようです。
ユーザーにとってブランド名だけ変わっても特にメリットはないと考えられますので、なぜGPUベンダーはリネーム品を出すのか疑問です。
「ディスられても仕方ないという例がいくつもあった」と書かれている点も気になり、GPUベンダーにとってはメリットがあったがユーザーにとってはデメリットだった例が過去にあったと思えるような書かれ方です。
同記事には、GPUベンダーがリネーム品を出す理由について、以下のとおり書かれています。
では、なぜGPUベンダーはそういう手法を採用するのかと言えば、一言で言ってしまえばPCメーカーなり、AIBパートナー(ASUSやMSIなどグラフィックスボードを製造販売するメーカー)がそれを必要とするからだ。例えば、市場に“週アス7000”というGPUのシリーズが出回っている状態のことを想像してみよう。その時に、前世代の“週アス6000”というGPUのシリーズに利用されていた週アス6300があって、それをユーザーに販売しないといけない場合、それを“週アス7300”と改名してみたらどうだろうか?ユーザーから見れば、7300となっていれば、7000シリーズのローエンドなのかと考えて買う人も増えるだろうし、それで販売促進につながればメーカーとして万々歳、とそういう仕組みだ。PCメーカーやAIBパートナーにとってメリットはあるがユーザーにとってはメリットはない手法であり、中身は旧製品だがユーザーに新製品と思わせて買わせる戦略のようで、まるでユーザーを騙そうとしているような印象を受けます。
しかし、同記事のさらなる解説によると、ユーザーを騙そうという意図はないようです。
もちろん、これはユーザーを騙そうとかそういうことではない。そもそもブランド名という便宜的につけられているものであり、それ自体が販売促進を狙ってつけられているものだから、このようにリブランドして製品を販売する例というのは世の中にいくらでもある。実際、機能や新チップにこだわるユーザーなら、よくスペックを比較してから購入するだろうし、そういうことにはこだわらずに購入したいユーザーにとってはむしろこうした方がわかりやすいとも言える。ブランド名が変わらずに旧製品と新製品が混ざった状態だとわかりにくく、旧製品をリネーム品として出してくれた方が、ラインナップがわかりやすいことは否定できません。
先に「ユーザーにとってはデメリットだった例が過去にあった」と書かれていましたが、そのようなデメリットがなければリネーム品について否定的に捉えることはないと思います。
例えば、旧製品と比べて中身は全く同じのリネーム品に当てはまる新品があり、新製品の価格は旧製品と比べて大幅に高い場合、ユーザーにとってデメリットがありディスられても仕方ないと考えられます。
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